投資顧問は頼れる存在!助言サービスの活用

投資顧問の助言サービスは投資助言業務の範疇に入ります。
柱となるもう一つのサービスは投資一任業務と言い、投資家からお金を預かって運用するものです。
投資信託も投資一任型の金融商品になります。
助言サービスについては、定額の手数料を支払うことでこれから騰がってくる銘柄の情報を得ることができます。
投資顧問によってはこれまでの実績を公開している会社もあり、的中率を知ることができます。

株式のポータルサイトでもコラムのような形でこれから騰がってくる銘柄が紹介されていますが、あくまでも一般に向けられた無料の情報であり、活用する余地こそあるものの、信頼できる情報であるかは微妙なところです。
事実、コラムニストの的中率を見ても予想が外れている方が多いことすらあります。
鵜呑みにはせず、あくまでも読みものとして活用するべきでしょう。

投資顧問による助言サービスの特徴は、ポートフォリオを自分で組むことができる点です。
ファンドや投資一任業務では、投資家がお金を預ける形になり、どの銘柄にどれだけのお金を投入するかを具体的に指定することはできません。
もちろんプロによる判断ですからそれなりの信頼性はありますが、全てを自らの判断で行いたい方には満足できない方法でしょう。

また、個人投資家の弱点として、情報収集の点において不利になることがあります。
東証一部上場企業だけでも数千社、分類されている業種は33種類もあります。
その全てに投資妙味のある銘柄が潜んでいるわけで、個人投資家一人の力ではその全てをマークすることはできません。
人によって詳しい業界が異なる理由もありますが、特定の業種や特定の銘柄を追いかけ続ける投資手法をとっている方が多いのはそのためです。

投資顧問は株価の予想をする会社ですから、全てを見るための人的資源が確保され、的確な助言と言う形で情報を与えてくれます。
確かに株式相場を読むことは難しく、どんなプロでも予想を外すことが頻繁にありますが、新規購入の銘柄として候補にできる銘柄を知る意味でも活用できます。
ある程度信頼できる情報です。

投資顧問の助言を信頼しすぎてもいけない?

投資顧問の助言サービスでは期待できる銘柄の情報を知ることができます。
しかし理解しておきたいのは、あくまでも予想であり、外れる可能性がそれなりにあるということです。
全てを鵜呑みにして確実に利益が出るのであれば、そもそも商売として助言サービスを行う必要もないでしょう。

例え予想が外れて損失が出たとしても、投資顧問側は補償を行うわけではありません。
これは注意書きとして記載されていることであり、薦めた銘柄を購入したあと短期間のうちにその企業が倒産しても投資顧問は責任を負わないのです。
投資家が去っていくだけです。
騰がる根拠があると言っても、将来のことはわかりませんので、財務のデータや業務内容のアドバンテージをいくつか例示し、そこが秀でているから騰がる可能性が高いなど、いくらでも根拠を付けることは可能です。
大事なのはその後本当に株価が上昇するかどうかしかないのです。

活用するべきではありますが、そのまま鵜呑みにするほど信頼できるものではない、ということを理解して投資顧問のサービスを活用するべきです。
もちろん無料の情報よりも信頼できる情報であることは、投資顧問が事業として存続していることから明らかでしょう。
購入する、あるいは売却する銘柄を鵜呑みにしたことから直接的に決めるのではなく、無料の情報とも合わせて投資に関する意見として活用するのが良いでしょう。
最終的な判断をするのはあくまでも投資家であり、助言を鵜呑みにするのであれば、最初から投資一任型のサービスを受ければ良いのです。

助言である分、手数料は安く設定されています。
その情報をもとにどの程度の資金を動かすかで効率は変わってきますが、あくまでも同じ銘柄が購入対象になっているとすれば、ファンドを利用するよりもかなりお得に投資ができます。